死亡保険とレーシック

死亡保険比較ランキング※最適な保険の選び方

死亡保険でもレーシック手術で起用の商品はありましたが、今は全額自己負担が一般的です。

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レーシックって死亡保険の対象?

レーシックとは、角膜屈折矯正手術の一種で、目の表面の角膜にエキシマレーザーを照射することで視力を矯正できる手術です。

日本では、年間約20万人の人がこの手術を受けています。

レーシックは健康保険が適用されない自由診療となるので、手術にかかる費用は全額自己負担しなければいけません。

大まかな費用は両眼で12万~25万円が相場ですが、クリニックによっては両眼で50万円程度かかるところもあります。

したがって、レーシックを受けるときは高額な手術費用がかかるので、死亡保険の給付金は対象になるのか、いくらくらい給付金を受け取れるのかと気になる方は多いと思います。

結論から言いますと、レーシックは一般的な手術とは給付金の取り扱いを変えている保険会社が多いので、加入した時期や契約内容によってはもらえるケースと、もらえないケースがあります。

死亡保険の対象かどうやってわかるの?

レーシックが死亡保険の給付金の対象になるのかを見分けるには、「契約した時期がいつか?」がポイントとなります。

2007年4月以前に死亡保険に加入された方で、途中見直しなどをしてない方であれば給付金を受けれる可能性が高くなります。

ただし、加入している保険会社や加入内容によって給付の対象に差があるので注意が必要です。

『感覚器又は視器の手術に関する特約』などという特約がついてないと対象外となる場合が多いようです。

逆に、2007年4月以降に契約した死亡保険ならば、給付金の対象となる可能性はほとんどないでしょう。

これは、2007年4月に、保険会社全体が契約条項の改定を行い、レーシック手術が死亡保険の給付の対象外となったからです。

くわしい詳細を知りたい場合は、加入している保険会社にレーシックの正式名称である「レーザー角膜屈折矯正手術」が対象となるかを問い合わせてみることをおすすめします。

死亡保険意外でレーシックの費用を抑えるコツ

レーシックは、健康保険の適用もなく、死亡保険の給付金を受けることも難しいですが、費用を少し抑えるコツがあります。

意外と知らない方が多いですが、年間の医療費が10万円を超えると確定申告時に医療費控除を受けることができ、レーシックの医療費も対象となります。

医療費控除を受けることで、所得税の還付と翌年の住民税の軽減が期待されます。

【所得税の医療費控除の計算方法】

(実際にかかった医療費−10万円)×所得税率=所得税額(この分が返ってきます)

【住民税の医療費控除の計算方】

(実際にかかった医療費−10万円)×住民税率=住民税額(この分が年間の住民税額から減額されます)

また、レーシックは死亡保険の対象外だとしても、術後に加入すると保険会社によっては眼に対して条件がついてしまうこともあるので、手術前に加入することをおすすめします。

複数の保険会社の資料を請求して検討するのはもちろんですが、保険の無料相談を利用すれば医療費控除などの知識も含めて教えてくれるでしょう。

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