死亡保険と通院特約

最近は、国の医療保障制度が改革された影響で、入院が短期化し、通院での治療を行うケースが増えていることから、通院の保障がある死亡保険に加入したいと思われるニーズが多く見られます。

死亡保険の医療保険は、病気やけがで入院・手術をしたときに入院・給付金が受け取れますが、通院に対する給付金は支払われないのが一般的です。

さらに、通院に対する備えとしての死亡保険の商品はありませんので、通院したときに給付金を受け取るためには、医療保険に通院に対する特約を付ける必要があります。

通院特約は、入院給付金を支払うような入院をして退院した後、通院するような場合に給付金が支払われます。

つまり、病気やケガで病院に診察してもらったというような、入院を伴わない通院は給付金の支払い対象にはなりませんので注意しましょう。

通院特約の支払い対象になりやすいケースとして、癌で入院・手術をした後、放射線治療を行う際の通院、また、脳卒中やその他の慢性疾患、大けがでの入院後のリハビリなども通院が長期になる傾向があります。

通院特約の保障内容は、一般的には「病院・ケガなどで死亡保険の入院給付金が支払われる入院をした場合、退院後の通院」に対して通院の給付金が支払われます。

給付金のタイプは、通院後の通院に対して日額◯◯千円を日数分支払われるタイプと、退院後に一時金として支払われるタイプなど、保険会社によって異なります。

ほとんどの保険会社が、日額や、一時金の設定金額に限度額を設けています。

さらに、日額で受け取るタイプには支払い日数30日などの制限がありますので、事前に確認しておくことが大切です。

入院が短期化し通院が増えてきているので通院保障はあったほうが良いですが、特約を付けるということは保険料がかかることになるので、自分にとって本当に必要かどうかを十分に検討する必要があります。

一般的な病院・ケガで入院した場合、退院後に通院したとしても１～２回の通院で済むケースがほとんどです。

その場合、保険を請求するのに必要な診断書が５０００円前後かかるので、手間を考えると請求しない方も多いのが現状です。

このように、通院特約を付けることで長期化する通院には安心できる反面、短期の通院には必要性が薄いといえるでしょう。

ですから、まずは複数の保険会社の資料を請求して通院特約の保障内容を十分に確認し、比較する必要があります。

保険の無料相談に相談すれば色々とアドバイスをもらえるでしょう。