保険のいろは

医療保険は、今や年齢を問わず需要が高い死亡保険となっています。

少し前までは、子供向けの死亡保険といえば、学資保険が主流で、特約として医療保障が付いているパターンが多かったのですが、今は、たくさんの保険会社が子供向けの医療保険を販売しており、加入率も高くなってきています。

今や、核家族でしかも両親が共働きと言う家庭が多くなってきたことから、子供がケガや病気で入院した場合、夫婦のどちらかが仕事を休んで子供の看病をしなければならないのが現状です。

いくら国の医療費補助制度があるとはいえ、そのような状況になった場合、家計がダメージを受ける可能性があることから、子供向けの医療保険の需要が高くなっていると考えられます。

このような背景を考えると、子供向けの医療保険に加入する目的は、医療費の自己負担をカバーするというより、家計のダメージを補てんする意味で必要だといえるでしょう。

現在、地方自治体では、子育て支援の大きな柱として、健康保険の自己負担割合の軽減や、乳幼児医療費助成制度・義務教育就学児医療費助成制度などの医療費補助制度を設けています。

まず、健康保険制度は、小学校就学前であれば自己負担割合は２割、小学校就学から７０歳未満であれば３割となっています。

乳幼児医療費助成とは、健康保険の自己負担を全額または一部を助成してくれる制度のことです。

次に、義務教育就学児医療費助成制度は、１５歳（中学卒業）まで補助がある制度ですが、これは助成額や条件などは自治体によって様々で、中には制度を設けてない自治体もあるようです。

これらの医療費助成制度には地域差がかなりありますので、まずはご自身の地域の制度を確認しておくことが大切です。

そして、これらの助成制度がなくなるタイミングで検討するのもよいでしょう。

乳幼児や、義務教育就学児に対しての地方自治体の医療費助成は、対象年齢の拡大や自己負担ナシなど、全国的に年々内容が充実しつつあります。

しかし、自治体ごとに格差がありますし、世帯の所得に応じて助成を制限しているところもあるようです。

お住いの自治体の制度が充実していれば子供向けの医療保険に加入する必要はない可能性もありますので注意しましょう。

しかし、もし子供が入院した場合、両親のどちらかが仕事をやすんで看病することで、家計にダメージがでてくる場合は、子供向けの医療保険に加入しておくことで経済的な負担を軽減できるでしょう。

いずれにしても、子供向けの医療保険への加入を検討する際は、大人の保険とは加入目的が少し異なりますので、複数の保険会社の資料を請求して、保険料や内容を十分比較するか、保険の無料相談を利用して、専門のFPに相談することをおすすめします。